サブプライム問題

サブプライム問題とは、アメリカの住宅ローン崩壊を背景とした金融危機のこと。

具体的には、米国における住宅バブルとそれに便乗した手法であるサブプライムローン、及びその証券化が起こした不動産バブルの崩壊と以後続く世界恐慌とも呼べる世界金融危機のこと。

別称は、サブプライムローン問題・サブプライム住宅ローン危機。2008年9月に起こったリーマンショックの原因にもなった。

サブプライム問題の原因

無謀な貸付け、リスクの拡散

サブプライム問題の原因には諸説ありますが、そもそも米国で起こっていた住宅バブルとそれに乗じたサブプライムローンのデリバティブとしての性質、さらには不誠実な信用格付け及び、証券化によるリスクの拡散などが挙げられます。

サブプライムローンは通常のローンを組めない様な信用力の低い人達に対して、ほとんど無審査で高利のローンを組ませました。

貸し手は当初から返済不能に陥ることを予想して、担保にとった住宅を転売することで債権を回収するつもりだったのです。

住宅バブルの崩壊、そして銀行の破綻

しかし長らく続いた住宅バブルも崩壊。一気に滞納額が増加し、それに伴い差し押さえ件数も急増しました。これを受けて住宅価格はさらに下落。

サブプライム証券で被った損失を挽回できなかったヘッジファンドが次々と破綻します。

投資家も、「次に倒れるのはどの銀行か?」と疑心暗鬼になり資金を引き上げ、結果金融市場の流動性が大きく低下しました。

サブプライム問題の影響

株安・円高

サブプライム問題によって米国だけでなく世界経済にまで影響が及びました。まず真っ先に影響を受けたのは金融市場です。

サブプライムショックと呼ばれる2007年8月には日経平均はもちろんのこと、世界の株式市場で株が暴落する世界同時株安が起こります。

さらに、外国為替市場でもドル円が急落、日米欧による協調介入の甲斐もむなしく、この日を境に4年以上に及ぶ超円高トレンドの起点となりました。



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