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ソーシャルメディアとは

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ソーシャルメディアの意味

ソーシャルメディアとは、「情報の発信・共有・拡散」を繰り返すことによってメディアとしての性質を持つようになったオンラインコンテンツの総称。

似た概念としてソーシャルネットワーキングサービス(SNS)が挙げられるが、ソーシャルメディアの意味するところはSNSよりも広く、後述する様々なウェブサービスを含んでいる。

ソーシャルメディアの定義

ソーシャルメディアは、次の2つの要素によって定義されます。

1つ目は、インターネット上の様々なサービスにおいて作成・発信されたユーザー生成コンテンツ(UGC:User Generated Content)であり、2つ目はそれらユーザーによって生み出されたコンテンツの共有・拡散を促すWeb(ウェブ)という仕組みです。

これらの特徴を説明する際によく用いられるのが、Tim O'Reilly(ティム・オライリー)の提唱したWeb2.0という概念ですが、この用語は一種のバズワードと考えられていて2005年〜2007年ごろまでの一時的な流行語に終わっています。

ソーシャルメディアの特徴

ソーシャルメディアの大きな特徴は、「誰もが情報の発信者であり受信者である」という点です。こうした双方向コミュニケーションによって生成されたコンテンツ群を指して、「情報やメディアの大衆化」と表現される場合もあります。

情報やメディアの大衆化が起こった結果、口コミによる爆発的な拡散力に着目したバイラルメディアやバイラルマーケティングといった新たな手法が登場し、産業構造に大きな変化をもたらしています。

ソーシャルメディアの種類・分類

ソーシャルメディアを機能や目的の違いによって4種類に分類しました。

1.コミュニケーション

Twitter・Facebook・Instagramに代表されるSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)では、主に個人レベルでのコミュニケーションが重視され、人間関係を構築することを目的としています。

2.レビュー・口コミ評価

Amazon(アマゾン)・楽天市場などの通販サイトをはじめ、App Store・Google Play ストアのようなアプリストアにおいては、個々のユーザーによる評価(レビュー)そのものをソーシャルメディアと見なすことができます。

また、価格.comや食べログのように、口コミ自体をメインコンテンツとして扱っているサイトは口コミサイトと表現される場合があります。

3.集合知・巨大知

Wikipedia(ウィキペディア)のように、「不特定多数のユーザーが共同で作業(執筆・投稿)することでコンテンツを形成していく」集合知はソーシャルメディアの原型とも言えます。

さらに、2ちゃんねる(2017年に5ちゃんねるに改名)に代表されるような電子掲示板、Yahoo!知恵袋のような「ユーザー間の質問と回答でコンテンツを作り上げていく」Q&Aサイト、naverまとめに代表される「Web上から特定のテーマによって情報をまとめた」まとめサイト(キュレーションサイト)、はてなブックマークに代表されるソーシャルブックマークなども集合知に分類されます。


4.情報発信

アメーバブログ(通称アメブロ)に代表されるブログ(weblog)は、「発信者が一定の主義主張をもって主体的に情報を発信している」点で従来型のマスメディア(新聞・雑誌・TVのような)と性質が似ていますが、拡散性はそれほど高くありません。

しかし、Twitterをはじめとした拡散力の高いサービスが登場して以降、インフルエンサーという用語と共にソーシャルメディアの1つとして急速に認識されるようになりました。

こうした点では、Youtubeに代表される動画共有サービスも情報発信型のソーシャルメディアと捉えることができます。

ソーシャルメディアの問題点

ソーシャルメディアには、「ユーザー(消費者)自らが情報発信をする」「情報が拡散しやすい」という特徴を悪用したステルスマーケティング(ステマ)やフェイクニュースといった問題点が指摘されています。

ステルスマーケティングにおいては、「有名人や芸能人のブログ」「体験談ブログ」「ECサイトのユーザーレビュー」「飲食店を中心とした口コミサイト」などが利用されるケースが多くなっています。

一方、フェイクニュースにおいては「キュレーションサイト(通称:まとめサイト)」やトレンドブログ(TV報道やゴシップ記事を扱って扇情的なタイトルで拡散を狙うアフィリエイトブログ)が利用される傾向にあります。

問題の本質

どちらも「情報の信頼性や信憑性」に関わる問題ですが、これは「表現の自由」「言論の自由」と対比して語られることが多く、自由で開かれたインターネットという世界においてメディアリテラシー教育の重要性が再認識されていると言えます。

一方で、英国を中心とするEUでは、GoogleやFacebookといったプラットフォーム企業に対して虚偽情報の拡散を阻止するための自主規制を求めた上で、場合によっては「一定の規制が必要」としてネットの法規制が議論されています。



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